サイト内検索

『留学交流』2016年1月号

ンパスとして発展を目指している千葉大学では、教育学研究科・教育学部を中心にASEANの連携大学と協働で、千葉大学の大学院生および大学生が行っている科学技術研究を彼ら自身がASEANの高校生へプレゼンテーションを行う事業（大学

ける志願者評価、合否判定、過去の学歴や成績審査についての知識や経験の蓄積が乏しい。本研修に参加した大学、大学院等19機関24名の多くは、留学生受入れの先進国である米国の状況を視察し、所属機関での応用の可能性を探ること

業「スーパーグローバル大学創成支援」に採択され、より一層のグローバル化を推進している。教員の協力を得ながら大学院のみならず学部においても英語によって開講する共通科目・専門科目の拡大に注力した結果、平成26年度の受け

ため、世界を舞台に活躍できるグローバルな人材の育成を目的としている。実施にあたっては、日本のリーディング大学院及びアフリカ各国の大学や研究機関と連携し、日本人大学院生によるアフリカの現地での修士・博士研究のため

ンパスとして発展を目指している千葉大学では、教育学研究科・教育学部を中心にASEANの連携大学と協働で、千葉大学の大学院生および大学生が行っている科学技術研究を彼ら自身がASEANの高校生へプレゼンテーションを行う事業（大学

とおり、日本側の講演及び発表内容について連載いたします。内容講演者・発表者掲載号（予定）基調講演京都大学大学院　教育学研究科南部　広孝　教授 1月号テーマ：日中大学人材育成神戸大学　国際連携推進機構国際教育総合センター黒田　

おいて、外国人留学生の受け入れが集中していると指摘された「特定の国立大学の博士課程」の一つである北海道大学大学院において、いわゆる出口戦略、即ち卒業後のキャリア形成に関する英語での支援を筆者は平成26年度より担当

れている（富士通総研2014）。経済同友会（2012）が会員所属企業818社を対象に行った調査では、直近1年間に日本の大学や大学院を卒業・修了した留学生を採用した企業は全体の45.7％、採用活動を行ったが採用に至らなかったという企業は全体

おいて、外国人留学生の受け入れが集中していると指摘された「特定の国立大学の博士課程」の一つである北海道大学大学院において、いわゆる出口戦略、即ち卒業後のキャリア形成に関する英語での支援を筆者は平成26年度より担当

はないかと考える。留学生からの相談は、「就職」かと思っていれば「起業」の話になり、フォローしていたらいつの間にか「大学院に進学することにした」となったりもし、多くの可能性と視野をもつ留学生にとっては、就職か起業かの二者択一