平成30年度学生支援の推進に資する調査研究事業について、以下のとおり実施いたしました。
継続案件
平成30年度採択案件のうち調査研究期間を2年間としていた2件について、平成31年度も継続して実施することを決定しました。
採択案件
平成30年度は、25件の応募の中から8件を採択しました。
研究成果報告書
各研究者がとりまとめた研究成果報告書を掲載します。
- 【研究代表者：吉田 香奈】
- 「海外における奨学金事業の効果分析手法に関する基礎調査報告書」
- 【研究代表者：呉 書雅】
- 「日本学生支援機構貸与型奨学金受給が学生の収入・生活費・生活時間に与える影響に関する実証的研究－傾向スコア・マッチングによる検証－研究経過報告書－」
- 【研究代表者：岡村 郁子】
- 「留学生急増国における日本へのプッシュ要因とプル要因についての検討―ベトナム、ミャンマー、インドネシア、スリランカを中心に―」
- 【研究代表者：川口 純】
- 「アフリカの留学生を支援する制度・課題に関する国際比較研究」
- 【研究代表者：佐藤 由利子】
- 「国際学友会の留学生史料の整理・分析にかかる基礎研究 報告書」
- 【研究代表者：高木 航平】
- 「インドネシア賠償留学生制度の歴史的意義と実態に関する研究」
- 巻末資料
- 【研究代表者：佐々木 銀河】
- 「障害学生支援における個別的対応促進に関する調査研究」
- 【研究代表者：三保 紀裕】
- 「『インターンシップの予期的社会化に係る効果と大学教育における有効性に関する研究』成果（経過）報告書」
公募要領等
応募期間
平成30年2月1日(木曜日)～平成30年2月28日(水曜日)
※平成30年度分の応募受付は締め切りました。
学生支援の推進に資する調査研究事業(JASSOリサーチ)案内ポスター
- 以下よりダウンロードしてご利用ください。
- 学生支援の推進に資する調査研究事業(JASSOリサーチ)案内ポスター
審査委員
- 川島 啓二 京都産業大学 共通教育推進機構 教授
- 野水 勉 名古屋大学 国際機構・国際教育交流センター 副センター長・教授
- 濱中 義隆 国立教育政策研究所 高等教育研究部 副部長
（五十音順、敬称略）
《日本学生支援機構関係審査委員》
- 遠藤 勝裕 理事長
- 大木 高仁 理事長代理
- 米川 英樹 理事
- 吉田 真 理事
- 大谷 圭介 理事
- お問い合わせ
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- 独立行政法人日本学生支援機構 政策企画部 広報課 寄附金室
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- E-mail chousakenkyuuka【@】jasso.go.jp
- メールを送る際は@の前後の【】を取ってご利用ください。
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- 独立行政法人日本学生支援機構 政策企画部 広報課 寄附金室
