国際シンポジウム 高等教育の費用負担と学生支援 -日本への示唆-

先進各国の高等教育は、進学者の増大やそれに伴う学生層の多様化、厳しい公財政事情により、改革を迫られています。
実際多くの国で1990年代以降高等教育の改革が進められてきました。その改革の焦点のひとつは高等教育財政、なかでも授業料と奨学金あるいは学生支援制度のありかたです。
東京大学大学総合教育研究センターでは、平成25年度文部科学省先導的大学改革推進委託事業「高等教育機関への進学時の家計負担に関する調査研究」及び科学研究費基盤(B)「教育費負担と学生に対する経済的支援のあり方に関する実証研究」(研究代表 小林雅之)を受け、高等教育改革とりわけ授業料と奨学金の研究を進めてきました。日本学生支援機構では、これまで、韓国やアメリカ、イギリスにおける学生支援の調査を実施してきました。本国際シンポジウムは、こうした研究の成果をもとに、各国の専門家を招き、各国の高等教育改革の状況を紹介し、日本と各国の状況の比較から日本の高等教育改革に対する有益な示唆を得、それを広く一般に周知することを目的としています。

平成27年3月9日(月曜日)13時00分～18時00分

東京国際交流館プラザ平成 国際交流会議場
東京都江東区青海2-2-1国際研究交流大学村内

以下のリンクをクリックしてください。